借金の減額を交渉し失業からの再起を考えています
ネイル一筋だった私がおちいった借金苦(女性/30代)
私が学生のころはネイルブームの真っただ中でした。
同級生たちはこぞって爪を可愛く装飾していました。
私も彼女たちと同様に、ネイルサロンでネイルアートを施してもらっていたのですが、
次第に自分で爪を装飾することにはまっていったのです。
最終的にはネイルアーティストとしての道を志すようになり、専門学校に通うことにしました。
卒業後に資格も取り、約5年前に晴れて一人のネイルアーティストとしてあるネイルサロンで働き始めました。
趣味と実益を兼ねたネイルアーティストとしての仕事は楽しかったです。
様々なお客様の爪に触れるのも勉強になりました。
しかし、学生時代の私がそうしたようにだんだんと自分でネイルをする方が多くなり、
各ネイルサロンは限られたお客様を取り合うような状況になっていったのです。
まだまだネイルアーティストとして未熟で、お客様を獲得できるコミュニケーション能力もなかった私は、
完全に店の厄介者になってしまいました。
すっかり自信を喪失してしまった私は、店を依願退職しました。
以降、職を転々としていますが年齢的にもなかなかいい仕事が見つからず、ひとまずはパートで働いています。
以前に生活に困りカードローンで借金をしましたが、今の状況で返済していくのももう限界です。
取り立てに怯えながらの求職活動も、無理があると考えています。
せめて、債務整理で借金の負担を軽減できればと思い、現在は弁護士さんと話し合いをしている段階です。
借金の悩みを解決するなら
イージス法律事務所
- 借金をどれだけ減額できるか、過払い金の有無を無料で診断
- 全国対応かつ個人情報厳守なので、家族や会社にもバレない
- 手続き費用は分割で後払い可能、今お金がなくても問題なし
よくある質問
パートでも債務整理できるの？
前のネイルサロンを退店して以降、パートの仕事を続けています。
ネイルアーティストとして再び働くことは考えていません。
せめて借金を整理できて気持ちに余裕が生まれれば再就職に向けて歩き出せるはず、
そう考えたのが債務整理をしようと思ったきっかけです。
ですから、パートの立場で債務整理できるのかどうかは非常に気がかりでした。
弁護士さんに相談したところ、ホッとする答えが返ってきました。
債務整理にあたり、債務者の職業や雇用形態が障害となることはないとのことです。
つまり、負担を軽減した借金を返済していくに足る収入さえあればいいとのことでした。
こうしたことも弁護士さんに相談しなければわからなかったことです。
自分の収入額や雇用形態を理由に債務整理できないと決めつけている人がいるなら、
まず弁護士さんに相談してみることをオススメします。
一般的な知識だけで結論を出してしまうのはよくありまえせん。
債務整理による借金の減額効果はどれくらい？
弁護士さんはいくつかの任意整理、特定調停、個人再生、自己破産という４つの債務整理方法を教えてくださいました。
自己破産は借金が帳消しになる手続きとしてご存知の方も多いと思います。
同時に社会的ダメージも大きいものです。自分の将来を鑑みたうえで私は任意整理で借金を整理する予定です。
実は、任意整理には借金の元金を減額する効果はありません。任意整理によってカットされるのは将来利息です。
利息とはいえカットできれば、負担は大きく軽減されます。
パートの収入でもそれほど苦労することなく返済できそうだと判断しました。
自己破産の次に減額効果が大きい個人再生は借金の額が100万円以上でなければ減額されません。
私の100万円以下なので、個人再生をしても意味がないわけです。
特定調停は任意整理と同等の減額効果を持ちますが、裁判所との猥雑な手続きが必要となるのでやめました。
任意整理では債権者との交渉はすべて弁護士さんが請け負ってくれます。
債務整理はそれぞれで減額効果が違います。
どの債務整理がベストかは、借金の額や債務者の要望によって変わってくるのです。
弁護士さんなら相談者それぞれのシチュエーションに合った債務整理方法を提案してくれるはずですよ。
債務整理をすると就職に影響はある？
私は、しばらくはパートを続け借金の返済が落ち着いた後に再就職を目指しています。
当然債務整理による再就職への影響も気になるところでした。弁護士さんにはそのあたりも詳しくお伺いしました。
聞いたところ、少なくとも私が行おうとしている任意整理では再就職において問題となることはないそうです。
信用情報にはキズがつくことになりますが、採用の際に企業が信用情報を調べることはできません。
自己破産後は弁護士、公認会計士など一部職種への就業が制限されますが、それも約６か月の免責期間の間だけです。
また、個人再生、任意整理ともに政府の機関紙である“官報”に名前が載ってしまいますが、
弁護士さんが言うには官報の情報をわざわざチェックしているような企業はほとんどないと考えていいそうです。