パチンコで生活破綻したらどうする?

ギャンブルからの生活破綻から抜け出せた(男性/40代)

男性/40代仕事のストレス発散に始めたパチンコがどうしても止められず、
気が付いた時には生活破綻しました。

仕事のちょっとした休み時間、就業後にも気が付けばパチンコ台の前に座っていました。

妻には「仕事がたまっていて休日も出勤する」と嘘をついて休日もパチンコに出かけていました。

しかし、そうまでしてパチンコ屋へ通ったからと言って勝てるわけではなく、
軍資金を調達するために消費者金融からお金を借りました。

そして、借りたお金を返すために違う会社で借り、また軍資金を作るために違う会社で借りました。
なんと気が付いたら、カードが3枚で借りたお金の合計は利息も含め300万に膨れ上がっていました

会社にも借金の督促の電話が入るようになり、当然社員には嫌な顔をされますし、
妻にもいつ借金がバレるかと思うと生きた心地がせず、仕事どころではありませんでした。

そんな時に、借金を債務整理して生活を楽にする方法があるとネットで知りました。

色々調べていくと、匿名で無料相談できる借金解決診断シュミレーターというのがあるようです。
誰にも相談できず、相談しに行くところも分からず困っていた私に希望の光が見えたのです。

早速やってみたところ、任意整理での返済で解決できるようでした。

しかも月々の返済額がこれまでの額とは比べ物にならず、毎月きちんと返済できる額なのです。
それからはパチンコは二度としないと決意して、妻にも事情をすべて打ち明けました。

その後、無事に借金を返済することができました。

借金の悩みをスッキリ解決するなら

街角相談所-法律-

街角法律相談所
  • 簡単な質問に答えると、どれだけ借金が減るかそして戻るかが分かる
  • 実名や住所を一切知らせることなく、誰にもバレずに無料診断できる
  • 全国各地から自分に最適な法律事務所を見つけられるので効率がいい

パチンコでの借金も債務整理ができる

ギャンブルでの借金でも債務整理ができる

パチンコで生活破綻をした場合、債務整理ができないという噂があります。実はこの噂は半分は正解です。

自己破産では、ギャンブルで大きな借金を作った場合は
免責不許可事由に該当する
ので免責が下りない可能性があります。

しかし、実際には免責不許可事由に該当する場合でも裁判官の裁量によって免責が下りるケースも多いです。

素人では判断が難しいケースですし、自己破産の手続きが違ってくることもあるので、
まずは債務整理に強い弁護士に相談をしてみましょう。

自己破産には「同時廃止」と「破産管財」の2種類がありますが、
免責不許可事由にあたる場合には後者の「破産管財」になってしまう可能性が高くなります。

自己破産はデメリットも大きいので、自己破産をする前に他の方法で解決できないかも考えてみましょう。

他の債務整理の方法には任意整理や個人再生があります。

個人再生や任意整理は問題なく行える

パチンコで生活破綻をした場合でも、任意整理や個人再生については問題なく行えます。

任意整理は弁護士が債権者との間に入って借金を減額するように交渉してくれる手続きです。
裁判所を通さず、交渉によって行われる手続きなので法律による詳細な定めはありません。

ギャンブルで作った借金でも任意整理はできます。

個人再生は自己破産と同様で裁判所で行う手続きであり、法律によって定められたルールによって借金が減額されます。

しかし、個人再生の場合にはギャンブルで作った借金は整理できないという決まりはありません。
よって、ギャンブルで作った借金でも個人再生は利用できます。

また、過払い金が発生している場合には過払い金を差し引き計算することで大きく借金を減らせる可能性があります。

いずれにしてもまずは弁護士に相談をして、どの方法が自分に最適なのかをよく考えるようにしましょう。

早い段階で解決してしまうことが重要

借金問題は放置していると状況がどんどん悪化していきます。

早い段階で相談をしておけば任意整理で解決できたものが、
自己破産をする以外に選択肢がなくなっているケースもあります。

パチンコで生活破綻をした場合でも過払い金請求、任意整理、個人再生については問題なく行えます。

自己破産についても、悪質でない限りは免責が下りる可能性が高いです。

しかし、もしも自己破産をする以外に方法がないところまで追い詰められた状況で、
免責が下りないという事態になってしまったら大変です。

弁護士費用が気になるという人も多いですが、最近の法律事務所は相談だけなら無料で受けてくれるところも多いです。

依頼するかどうかはさておき、まずは相談だけでも受けてみましょう
複数の法律事務所で相談を受けてみて、自分に合った弁護士を探すということも重要です。